NIPTを受ける年代の割合

NIPTを受ける年代の割合

新型出生前診断とも呼ばれているNIPTは、診断が可能となった2010年から翌年の間は年間約1,200名しか検査を受けていませんでした。
ところが2019年5月に日本産婦人科学会が統計を取ったところ、年間約5万1,000名の方々がNIPTを受けていたことが明らかとなっています。
さらにこの検査を受けている方々を年代別に分けてみると、20代が約15％・30代が24％・40代が約65％で年齢が上がるほどNIPTを受ける割合が高くなることがわかりました。
40代だと高齢出産となり、20代よりも胎児が何かしらの障害を持って生まれる可能性が高くなります。それを懸念して検査を受ける方が多いといえるでしょう。
また、NIPTは厚生労働省の認可を得ている出生前診断であり、特定検診の年齢に当てはまる40歳以上であれば検査に掛かる費用が全額免除されるということも、40代以上の年齢で受けている方が多いきかっけとなっています。

NIPTを受けることが認可されている年代について

NIPTは基本的に35歳以上の年代の妊婦が受けることを認可されていますが、他の年代の人も受け入れている病院があります。
アメリカでは一般的な検査であるNIPTは高齢出産が増えている日本でも多くの妊婦が受けるようになりました。日本における産婦人科の学会は、NIPTの受診者を35歳以上に限るなどの条件を定め認可施設のみ検査を行うことを認めています。
しかし検査の需要は増え続けており35歳以下でも実施可能な施設も増加中です。以前は高齢出産やダウン症などの遺伝子異常の疑いがある人のみが羊水検査を受けていました。
羊水検査は確定的に異常を判断することができますが、母体や胎児にもリスクがあります。NIPTであれば妊婦の血液を調べるだけでダウン症などの染色体異常を判断できるため、母体や胎児へのリスクも抑えられます。
確定診断ではないので陽性とされた場合には羊水検査などを行う必要があります。
羊水検査の前に新型出生前診断を行うと身体的・精神的負担を減らせるので、年齢を問わず多くの妊婦が受診するようになっています。